リフォームでは、施工費をはじめ、税金やゴミの廃棄など、様々な費用が必要となります。
ここでは、無理のない予算の組み方、資金調達方法を紹介していきます。
解体した結果の計画変更により発生する費用、解体や廃材の処理費用など、新築では発生しない費用が必要となりますので、資金計画では、予想以上の費用がかかる場合を考え余裕を持った計画をたてておきましょう。
大規模リフォームの場合などでは、仮住まいや2回の引越し分の費用なども頭に入れておかなければなりませんし、不動産登記が発生する場合の登記費用や不動産取得税・工事費の消費税・計画請負計画書や工事請負契約書貼り付けの印紙税なども別途必要な費用ですので、しっかり把握しておきましょう。
高齢者やバリアフリーを考慮したリフォームは、公的助成が受けられることもあるので、各自治体へ確認してみましょう。
条件さえあっていれば、とても有利な制度です。
また、住宅金融支援機構の融資では、60歳以上の人が行う住宅のバリアフリー工事を対象とした「高齢者向け返済特例制度」などがあり、条件に合う方は選択肢のひとつにしてみても良いでしょう。
民間ローンは、工事の内容などの条件は細かくないのですが、返済可能かどうかの審査は比較的厳しいといえます。
リフォームローンを提供する金融機関は、銀行や信販会社、クレジット会社などがあり、信販・クレジット会社は、審査が早く、手続きが簡単というのが特長です。
民間のリフォームローンは、有担保のものは、低金利で限度額が大きいが、手続きが複雑。
無担保のものは、限度額は小さいが、費用が不要で、資金受取までの期間が短くなる特徴があり、リフォームプランに応じた選択が大切になります。